サポート制度で選ぶ宅建の資格講座、安全・安心！あると嬉しいサポート制度を厳選

これから宅建の勉強を始める方は「不明点は誰に聞けば良い？」「計画通りに行くか心配・・・」と言った不安を抱えていると思います。宅地建物取引士試験は、例年多数の受験者が立ち向かい敗れていく難関資格と言って良いので、なおさら不安が募ると思います。

資格講座はこのような受験生の不安を解消するためのサポート制度を持っています。安心して勉強に集中出来るのがメリットですから、資格講座で宅建試験対策を考えている方も多いことでしょう。

しかし、サポート制度から資格講座を比較検討すると講座によってその種類はまちまちですし、厚みも異なっているのが実情ですから、中々情報が整理できず決めてに掛けているのではないでしょうか。

本記事では資格講座の持つサポートの種類や内容を整理して解説致します。宅建資格講座を選ぶ時に「一体どのサポートが必要なのか？」の判断に活用して頂ければと思います。

初学者必須！質問回答

宅建の学習では条文の細かい解釈の仕方がわからなかったり、事例に即した問題ではどのように正解を導き出してゆけば良いのか悩んでしまう事があると思います。「誰かに詳しく聞きたい」という時に、質問回答サポートがあればスムーズに解決出来ます。

宅建の学習初学者の方や今まで法律の学習経験のない方は、質問回答サポートを備えている講座を選んでおくと万が一の事態に対応できるので、安心感が違うと思います。

宅建の資格講座は数あれど、大部分が質問回答サポートを提供していますが、以下のように様々な種類や条件が存在しており、サポートのレベルにも差があるのが実情となっています。

質問方法は「e-mail」が備わっていれば十分だと思います。e-mailは質疑応答の結果がデータとして残りますし、レスポンスも悪くないと思います。「講師に直接質問」や「電話質問」は、大手資格学校に限られるサービスです。即応性があるので良いのですがそこまで手厚いサポートは不要と考えます。

回答に要する日数は、だいたい2～3営業日以内を掲げている資格講座が多いと思います。それ以上掛かるようですと少々レスポンスに難ありと判断出来ます。早い講座ですと、夜質問を投げておけば次の日の夕方迄には帰ってきます。

質問の回数制限を「あり」にしている講座は結構多いです。テキストを読めばわかる事を何度も質問されても困りますから、回数制限ありは妥当な処置だと思います。

ただ、何かしら制限があるのを不安に思ってしまうのは心配性の日本人なら仕方のない事ですが、そんなにバンバン質問や疑問が出るような資格講座は、根本的に何かしら問題があると思います。

もし心配なのであれば「受講生から平均何回位質問が出ますか？」と直接聞いてみるのも手です。通常は多くても10回以内には収まると思いますので、その程度の回数制限の講座を選べば十分でしょう。

他の受講生の質問の検索・閲覧が出来るシステムを持った講座もあります。受講生からの質問と回答は貴重なノウハウなので公開されないのが普通なのですが、公開しているケースもあります。

毎年同じ所で躓いてしまう受講生は多いので、質疑応答をデータベース化しておけば、質問を投げる前に自分で調べる事が出来るので便利で早いです。質問回数に制限がある場合は、回数の節約にもなります。

宅建に特化した情報の集合体なので、googleで検索するよりも素早く情報にありつく事出来る点も優れています。受講生の質問の検索・閲覧は、何らかの学習システムを有する通信講座が提供している事がありますので、積極活用したいサポートですね。

このように資格講座の質問回答サポートには、様々な種類や条件が存在しており手厚さも異なります。上を求めだすときりがないので、自分に必要だと思う最低限のサポートを備えているかどうかで判断するのが大切です。

後悔しないための法改正サポートが必須

宅建は法律系の資格に分類され、出題される試験科目も「民法・宅地建物取引業法・不動産登記法」など法律(法令)が大部分を占めます。そのため法改正があると試験内容の変化に繋がりますので、大きなインパクトがあります。

昔と違って法改正のスピード感は上がっていると思いますので、受験生としては大変悩ましい所です。如何に情報を仕入れて素早く対策を講じるかは、合格を大きく左右する部分となっています。

宅建試験は程度の差はありますが、毎年何らかの法改正の影響を受けていると言えます。しかし、法改正の情報を仕入れてどのように試験対策に活かすのかまで、個人レベルで考えるのは難しいと思います。

法改正部分は敢えて狙い撃ちされやすい傾向にありますので、資格講座は毎年かなり力を入れて対策しています。個人で出来ない事はやはりプロに頼るのが早いので、法改正サポートは資格講座にとって必須と言えるでしょう。

法改正サポートの流れとしては、法改正の情報をキャッチした段階でメール・SNSなどリアルタイム性の高いメディアで情報が周知された後、本格的な対策が行われるのが通常ですが、資格講座によってサポートの種類や厚みに違いがありますのでチェックしておきましょう。

法改正サポートについては、先程の質問回答サポートとは異なり基本的に手厚い方が良いと思いますので、充実したサポートをしっかり打ち出している資格講座を選ぶのが良いと思います。

充実したサポートと言っても一概に判断が難しいと思いますが、最近で言うとインパクトの大きかった2020年の民法改正において、その資格講座がどのようなサポートを打ち出していたかである程度線引き(比較)が出来ると思います。

法改正が宅建試験に与えるインパクト次第でサポート内容は変化するのですが、予想問題や講義動画の提供までしてくれていると、その資格講座のサポートは手厚い部類に入ると思います。

学習システムによる管理と効率化

最近の資格講座は、テキストや講義動画などの教材の提供だけでなく何らかの「学習システム」を提供している所が多くなっています。学習システムには、スマホでの学習を可能としたり、進捗管理や統計的な分析による弱点分析を行ったりと様々なメリットがあります。

スマホで手軽に勉強できる学習システムは、通勤・通学などの移動時間を活用したい方にとっては必須のサポートとなっています。そのため、システムの持つ機能性に注目している方も多いと思います。

続けて、資格講座が提供している学習システムの代表的な機能や特徴を整理して解説致します。

PC・スマホ・タブレットのマルチデバイス対応

学習システムの多くは、PC・スマホ・タブレットでの利用を可能としており「マルチデバイス対応」と表記されている事が多いです。やはりどのような環境でも使えるというのは重要です。

ただし、マルチデバイス対応と記載されていてもPCとスマホでは見栄えや操作性が若干異なったり、出来る事に差があったりします。「期待した機能がスマホで使えない！」となるとかなりショックです。

資格講座の多くは事前にシステムを無料体験出来る所が殆どなので、事前にご自身のスマホ等で動作チェックしておく事が大切です。学習システムをバリバリ活用する方は、スマホでの利用頻度が一番高いと思いますので、スマホでの操作性や使い勝手を重点チェックしましょう。

手軽に取り組む問題集

学習システムではオリジナルや過去問を収録した問題集が提供されている事もあります。問題集はダウンロードして利用するアプリ形式のものやWEB形式のものがあり、出題形式は宅建に即した択一問題(4択)式から簡単に◯×で解答出来るものがあります。

これら問題集はスマホで取り組む事が出来るので、「手軽さ」と「心理的負担の少なさ」が最大のメリットと言えます。

机に向かって大量の過去問と格闘するのは中々気が重い作業だと思います。スマホでゲーム感覚で取り組む事が出来る問題集は心理的な負担が軽いため、通勤・通学の時間を使っての実力UPに効果的です。

システム化された問題集は、取り組むスピードと回転力が高いので暗記に効果的ですし、1問当たり約2分で解く必要がある宅建試験にも対応しやすいと思います。日課にしてしまえば基礎的な実力は自然と身についていると思います。

正答率から弱点がわかる統計機能

視聴した講義動画の時間や、取り組んだ問題集の正答率を情報として蓄積しておく機能を持っているシステムもあります。更に、情報を分析して学習が不足している分野を指摘したり、弱点を明らかにする分析機能を有しているシステムもあります。

問題集を何度か解いていると感覚的に自分の弱点は分かってくるとは思いますが、システムは情報に基づいて目に見える形ではっきりと提示してくれるので、対策も練りやすいと思います。

提示するだけに留まらずさらに考えを推し進めて、問題集で正答率の低いものだけを集めて取り組む機能を有するシステムもあります。何度も取り組めば限りなく弱点が減ってゆく良い機能だと思います。

情報の蓄積・分析・提案までを自分で処理するのは骨が折れる作業ですが、学習システムならば勝手にやってくれるので楽です。人が出来ない事をサポートしてくれるのは、「システム」を導入するメリットの1つだと思います。

スケジュール・学習の進捗管理機能

試験日をターゲットにスケジュールを組む事は資格学習における重要事項だと思います。また、一旦スケジュールを引いた後も計画通りに事が進むとは限らないため、日々進捗をチェックして軌道修正が必要となります。

進捗管理を怠ると無計画な学習によって途中離脱の危険性が上がってしまいます。お仕事ですとこの辺をしっかりこなせる方でも、なぜか自分の事となるといい加減になってしまいがちだと思います。

学習システムには進捗管理機能を有しているものがあり、面倒な管理をシステムに任せる事が出来るので、自身は勉強に集中する事が出来ます。学習時間を数値化したりグラフ化したりする機能を持っているシステムもあります。

「スケジュールを立てるのが苦手！」という方は、本試験日と開始時期を設定すれば、スケジュールを自動的に引いてくれる機能を持っているシステムもありますので活用してみましょう。

システムによる進捗管理は遅れに早めに気がつく事が出来る点がメリットですが、その結果を見て個人で出来る対策としては学習時間をより潤沢に確保する事位だと思います。

そんな時は資格講座の学習相談のサポート窓口を頼ると良いでしょう。進捗状況を添えて「何処らへんにパワーを入れて取り組めば効率が良いですかね？」的な問い合わせを行うと、効果的なアドバイスを得る事が出来ると思います。

システム導入でコスト削減、受講料の低価格化

システム導入コストが高いので、その分講座の受講料も跳ね上がってるんじゃないの？と思われがちですが、システム化のメリットはどちらかと言うとコスト削減にあり、受講料の低価格化に結びついています。

テキストや問題集の場合「教材開発 → 印刷 → 製本 → 郵送」とかなりのコストが掛かっています。講義動画をメディアで提供している場合は、DVDの制作費用も馬鹿になりません。

テキストをWEB化する事で紙媒体の削減になりますし、講義動画をオンライン配信すればメディア代金が不要となります。教材を一式システムに詰め込む事で維持管理コストも削減出来ますから、学習システムに力を入れている通信講座は驚くほど低価格なところもあります。

資格講座の学習システムの良し悪し

学習システムは資格講座の用意する講座やコースに付いてくるので、通常は別途購入する必要はありません。そのため、高機能なものからオマケ的なものまで品質に差があるのが現状となっています。

情報公開がしやすいWEBの特性を活かし、学習システムは無料で体験できる資格講座が多いです。「学習システムをバリバリ活用したい！」とお考えの方は、事前にお試し出来る講座で機能性を十分確認して納得出来る講座を購入する事をおすすめしておきます。

出来の良い学習システムは操作性や応答性に優れており時間の有効活用が可能ですから、PCやスマホで勉強する事に抵抗のない方は利用すべきだと思います。

メルマガ・SNSによる情報共有

情報共有サポートと言えばメールマガジンが定番です。管理人宛に届いていたメルマガをピックアップしてみましたが、宅建の資格試験に関する情報から実務に即した情報まで、思わず読みたくなる魅力的なタイトルですね。

メルマガの内容は、ひたすら割引情報など商売っ気の多いものばかり送って来る所と、試験や法改正の情報あるいは時期によってテーマを変えたりと有益な情報を共有する所と、資格講座によって結構差があります。

メールマガジン登録は基本的に無料なので、気になる講座を登録して「受講者のためになる情報を共有しているのか？」を見ておくことで、講座の見極めに利用できると思います。

「情報収集、割引情報のキャッチ、講座の見極め」となにかと役に立つメルマガなのですが・・・、メールボックスに未読状態で大量に残ってしまっている方が多いのではないでしょうか？

メルマガは資格講座の資料請求や購入時に登録したメールアドレスに自動的に届く事が多いため、自分でメルマガに登録したという感覚に乏しいのが原因となっています。どんなに有益な情報であっても、そもそも読まれないという悲しい現実があります。

そのため最近のトレンドは twitter・ Facebook等のSNSによる情報共有となっています。

SNSは毎日見る方も多いと思いますので、遊びのついでにチェック出来るのが良いと思います。最近の資格講座はtwitterアカウントを持っている所が多いので、フォローしておくと良いでしょう。

メルマガは「狙い撃ちで送られてきている感」が強いのでついついスルーしてしまいますが、SNSは不特定多数のつぶやきに紛れて情報が入ってくるので「押し付けられている感」が薄いので読みやすいと思います。

一方通行のメルマガと違い、SNSは他の受講者がどの様に考えているかも見て取れるので優秀な情報収集ツールとしても役に立ちます。情報も早いので法改正の情報や解答速報などを知りたい時は重宝するでしょう。

「通信講座でも教室で講義を受講？」スクーリング聴講制度

通信講座の受講生は自宅に届いた教材で勉強したり、WEBで配信される講義動画を視聴したりと基本的に独学を貫く事になりますので、長い期間勉強しているとどうしてもモチベーションが落ちてしまうのが難点です。

スクーリング聴講制度とは、通信講座の受講生でも通学講座の受講生と同じく教室で講義を聞ける制度です。普段ずっと一人で勉強している方にとっては、モチベーションの回復手段としてとても有効な制度だと思います。

「宅建に合格したい！」という同じ目標を持った仲間の熱気に触れる事が出来ますので、他の受験生のモチベーションの高さに触れる事が良い刺激になりますし「甘かった・・・」という認識を改めるきっかけになりますから、スクーリングはこまめに活用しておきましょう。

更に、本試験の直前期のピリピリとした雰囲気は独特なので、本試験の予行演習としても最適です。本番で普段どおりの実力が出せるように、場の雰囲気に慣れておきましょう。

オンラインで生配信される講義に参加する受講形式も割と当たり前になって来たので、スクーリングの意味は薄れつつあるかも知れないですが、やはり教室のリアルな雰囲気は現場に行かないと味わえない醍醐味だと思います。

割引サポートで受講料をリーズナブルに

市販テキストをコンプリートすれば始められる「独学」に比べて「通学・通信講座」の受講料が高額化してしまうのは仕方ない部分だと思います。すごく受講したい講座があるのに予算的に断念せざるを得ないケースもあると思います。

宅建の資格講座の多くは受講者の金銭的負担を下げるための割引サポートを持っており、条件に合えば割引した価格で受講出来ますから、どの様な割引サポートが備わっているのかを知っておく必要があります。

割引サポートには大きく2種類あり一定の条件を満たす事でいつでも適用出来る「①割引制度」と、条件は特に不要ですが期間が限られている「②キャンペーン制度」に分ける事が出来ます。

それぞれ代表的な割引サポートについて整理してみましたのでチェックしみましょう。

適用条件ありの「①割引制度」

■他資格合格者割引制度

マンション管理士・管理業務主任者・賃貸不動産経営管理士・税理士など、宅建士と相性の良い資格を既に持っておられる方が、宅建講座の受講料を割引を受ける事が出来る制度です。 既に合格を経験している方は法律を読み解く力があり壁を超える能力があるので、宅建を受験しても合格する可能性が高いため資格学校としても積極的に囲い込みをしたいと言うわけですね。 割引率も高く設定されているケースが多いため、積極的に活用してゆきたい制度です。本制度はダブルライセンス割引と表現される事もあります。

■他資格受講者割引制度

こちらは同じ資格学校で別の資格講座を続けて受講する場合に割引を受けられる制度です。例えば資格学校Aで過去に管理業務主任者を受講していて、再び資格学校Aで宅建士の講座を受講するケースが該当します。 まあ、リピーターさん大歓迎と言った制度となっていますが、一度受講している資格学校は教材の癖などを掴んでいると思うので、下手に乗り換え無い方が効率が良い場合があります。 割引率も高いので、その資格学校が気に入っていればという条件付きにはなりますが、積極活用したい制度です。本制度はステップアップ割引などと表現される事もあります。

■宅建受験経験者割引制度

過去に宅地建物取引士試験を受験された経験のある方に対して割引が適用される制度です。宅建だけでなく相性の良い資格試験の受験経験者に対しても割引が適用されるケースもあります。 宅建試験は毎年約85%の方は不合格になるわけですから、適用可能な方が最も多い制度だと思います。母数が多いので割引率はそれ程かと思いきや、大きいところでは20%OFFなんて講座もあります。 嫌な思い出なのでさっさと捨ててしまいた所ですが、受験を証明できる書類は捨てないように保管しておきましょう。

■学生・求職者・シニア応援割引

受講者の年齢層や立場に対して割引が適用される制度です、割引率は10～20%位が相場と言った所ですが、学生さんや求職者にはありがたい制度だと思います。 本制度は雇用保険の加入期間も満たせてないので一般教育訓練給付も受けられないし、資格も殆どもっていないけどなんとか割引を受けたいと言ったケースについて威力を発揮すると思います。

■宅建業従事・内定者割引制度

現在宅建業に従事されている方に対して適用される割引制度です。社員証等や内定した事実を証明できる書面あるいは、宅建業の従業者証明書などを提示する事で利用する事が出来るものが多いです。 業界人に適用される割引制度であり需要が高いので、割引率は10～20%と高めに設定されている事が多いようです。入社早々に「取ってこい！」と指示を受けた方は適用すべき制度だと思います。

適用条件ありの「①割引制度」は、宅建試験に合格する可能性が高い人材に対して優遇される傾向にあります。前提資格や受験経験などが無い方は、後述の適用条件なしの「②キャンペーン制度」で受講料を下げる形になります。

適用条件なしの「②キャンペーン制度」

■早期申込割引制度

早めに申し込みするとお得という大変に分かりやすい制度です。宅建ですと年末～年明け位に開催される確率が高いと思いますので、その位の時期を狙って資料請求やホームページをチェックしておくと良いでしょう。 「早割り・早期学習応援」などと称される事もある本制度ですが、キャンペーン制度の中でも割引率が非常に高いのが特徴となっています。資格学校としても早めに受講生を囲い込みしたいと言うわけですね。

■季節・シーズン関連の割引

例えば、ゴールデンウイーク・クリスマス等の祝日やイベントにあわせて開催される割引キャンペーンとなります。早期申込みに次ぐ割引率となっており、開催時期が読みやすいので積極的に狙って行きたい割引となります。 ニュース番組を見ていて季節の切り替わりの話題が出てきたら「そろそろ公式ホームページをチェックしとくか」的な軽いノリで見てみると、かなりの確率でキャンペーンが開催されていると思います。

■クーポンコード配信

ホームページを見ていると画面の端っこに出てくる事がありますね。資料請求に同梱されていたり、オンラインで「e-クーポン」という形で講座のマイページ上で適用できるものもこちらに含まれます。 そこそこ割引率も高いので見つけたら適用したい所ですが、クーポンコードはイベント的に発生するものが多いので時期を狙って適用するのは結構難しいので、マメにチェックしておく位でしょうか。

■説明会に参加する事で割引

講座の説明会や相談会のイベントに参加したり、その場で申し込みをすると割引が受けられる制度です。割引額は大体1～2万円程度と言った所ですが、馬鹿に出来ない金額だと思います。 説明会の場合は講師が登壇する事もあるので、目をつけている資格学校ならば講座の品質をチェックついでに割引を簡単にゲット出来ると思います。大手資格学校では講座の受講料以外にも入会金が必要な場合もあるのですが、説明会に参加すると入会金が免除になる所が多いです。

■LINEのフレンド登録で割引

資格学校公式のLINEアカウントとフレンド(友達)登録すると割引を受ける事が出来る制度です。手軽な分割引率は小さいですが、キャンペーン情報がダイレクトに届いたりするのでリマインダとして機能します。

■友人・家族紹介で割引

受講中の資格講座を友人や家族に紹介すると割引が受けられる制度です。数千円と金額は小さいものが多いですが、職場で集団で申し込んだりするとかなりお得になるので活用出来ると思います。

■合格祝賀金制度

講座を実際に受講した感想や、合格の体験記やなぜ宅建士を目指そうと思ったのかなど、いわゆる感想文を提出するとキャッシュバックが受けられる制度です。講座によって異なり、数千円～50%、強い所ですと全額とかなり金額に差があるのが本制度の特徴です。 合格祝賀金制度は、講座購入前ではなく購入＋合格後にキャッシュバックを受けられる制度なので、ちょっと毛色が違うかも知れませんが併せて記載しておきます。

キャンペーン制度は基本的に期間が限定されている事が大半です。また、不定期開催なのでチャンスが少ない分割引率が強力なので、いつ開催されるのかを常に注視しておく必要があります。

以下の記事で開催中のキャンペーンの情報をまとめて随時更新を掛けていますので、チェックにご活用ください。

https://takken-premium.net/takken-choose-campaign/

一般教育訓練給付制度

ここまで様々な割引サポートについて整理して来ましたが、割引に関しては一般教育訓練給付制度の存在を忘れてはいけません。

本制度は就職を目指す方を支援する公的な制度で、受講者本人が指定教育訓練実施者に対して支払った教育訓練経費の最大20%に相当する額(特定一般の場合は40%)がハローワークより支給されます。

一般教育訓練給付制度は、資格講座が打ち出している割引サポートでは無いという点にご注意頂ければと思います。

条件を満たせば大きなキャッシュバックを受け取る事が出来るため、高額な宅建講座でも受講料を抑える事が可能です。どの講座が一般教育訓練給付の対象となっているかは、各資格講座の公式ホームページをチェックすればすぐに分かります。

一般教育訓練給付制度については、以下の記事で条件・申請・各種手続き等詳しく解説していますので、ご一読頂ければと思います。

宅建講座の一般教育訓練給付制度(20%)完全解説！対象者・条件・申請方法からメリットまで

特定一般教育訓練給付(40%)とは？【特定／一般】の違い・条件・対象講座を徹底解説

サポート制度で選ぶ宅建まとめ

講座の品質はサポートの種類の豊富さだけで決まるものではないですが、宅建初学者(初心者)の方は万が一の際に困らないように講座がどのようなサポートを持っているかは把握しておくべきでしょう。

宅建の資格講座をサポート面から選ぶ時は「法改正サポート」を持っているかどうかは、まずは最低限だと思いますが、後は学習スタイルや予算等で取捨選択してゆけば良いと思います。

解説してきました通り、それぞれのサポートの充実度(手厚さ)には違いがあります。特に初学者の方は、安心して講座を受講したいという思いが強いと思いますが、サポートの質を求めすぎると中々決まらないと思います。

コツとして「ここだけは外せない」と考えるサポートを3つ程度に絞って探すと、効率よく資格講座を決める事が出来ると思います。本記事が最適な口座選びにお役に立てれば幸いです。